給料が上がって欲しいという気持ちは
誰しもが思うことですよね。
私も給料上がって欲しい。
最近は物価高とかいって物の値段上がってるし
給料が今のままじゃキツイよー(;´Д｀)
世界の給料が上がっていく中で日本は先進国の中で唯一給料が上がっていない国といわれています。
では、
実際に日本の給料と世界の給料にはどのくらいの格差が生じているのでしょうか？
最近では物価高も相まって
生活が苦しいと感じる人も増えてきているようです。
フードバンクを利用する程、困窮している家庭もあると度々、報道に取り上げられたりします。
今回は【上がらない！？】日本の給料と世界の給料には格差がある？でも何故？というテーマで解説したいと思います。
現状の日本を知る。世界との違いを知る。
これは、自分が今どの立ち位置にいるのか把握する上で
重要なポイントです。
最後まで読んで、考え方や今後の取り組みが良い方向へ向いてくれたら嬉しいです。
この記事で分かること
- 日本の給料と世界の給料
- 日本の給料が上がらない理由
- 今後、私たちにできることとは？
それでは、早速解説していきましょう！！
日本の給料と世界の給料
日本は世界と比べて、どれくらい給料に差があるのでしょう。
世界の給料を見てみると給料が右肩上がりであるのに対して
日本の場合は横ばいに低迷しています。
これは経済成長と直結しており、日本が経済成長をしていない。
ということも意味しています。
下記の図は2020年の平均年収ランキングです。
日本は2000年では17位でしたが、2020年では22位に下がっています。
順位が下がるだけではなく、注目すべきはその差です。
経済大国アメリカと比べると日本の平均年収はおよそ半分。
韓国と比べると日本の平均年収は9割ほどとなります。
その考えると世界と日本の給料の差が徐々に分かってきたと思います。
日本の給料が上がらない理由
日本の給料がどの立ち位置なのか
分かってきました！！
では、なんで給料が上がらないのかな？
経済が直結しているってことは
経済を低迷させていることが問題ということよね。
じゃあ、その原因って何かな？
日本の給料は経済成長の低迷にあることが分かってきましたが
実際に低迷している理由はなんででしょうか？
現在の日本経済も交えつつ解説したいと思います。
世界のGDPと日本のGDP推移
経済状況を把握する上で見るポイントの1つとして
GDP(国内総生産)が挙がります。
GDPとは、「Gross Domestic Product」の略で、「国内総生産」のことを指します。
1年間など、一定期間内に国内で産出された付加価値の総額で、国の経済活動状況を示します。付加価値とは、サービスや商品などを販売したときの価値から、原材料や流通費用などを差し引いた価値のことです。
極めてシンプルに例えるならば、付加価値とは儲けのことですので、GDPによって国内でどれだけの儲けが産み出されたか、国の経済状況の良し悪しを端的に知ることができます。
では、日本のGDPは世界のどの位置にいるのか
そして、日本のGDPの推移はどのようになっているのでしょうか。
実は、GDPを世界で見てみると日本は第３位！！
電子・技術に優れた日本は健在で上位に入っています。
2010年中国に抜かれるまでは第2位を維持していました。
こうしてみると
日本はGDPが上位だし経済的に潤ってるじゃないか！！
と思う方がいると思います。
問題はここから、国内の一人当たりGDPです。
戦後から高度経済成長期にかけて一人当たりGDPは
急上昇していますが、1999年から現在までは
一時的な上昇を見せてもほぼ平坦な状態。
1990年代から現在に至るまで一人当たりGDPは成長
していないことがいえます。
世界では見るとGDPは上位ですが、国内での経済成長は
大きく変わっていないというのが現状でしょう。
終身雇用と年功序列
日本の企業は終身雇用つまりは
新入社員として勤めた会社に定年まで勤めあげる
という雇用体制をとっています。
そして、給料も年功序列で勤続年数にしたがって
上がっていく仕組みになっています。
これにより、どんなに有能な人材が居ても、勤続年数が
低ければ、知識・技術をもってない人材よりも給料が低い
という形になってしまいます。
当然、有能な社員としてはやる気を削がれますよね。
更に問題なのが、仕事をしっかりこなさず給料だけ手に入れる
いわゆる『ぶら下がり社員』が出てきていることです。
終身雇用という保険で守られ、勤続年数が上がれば
自然と給料も増えていく。
どんなに有能な人材が居て、どんなに会社に貢献したとしても
給料は上がらず、結果的に仕事量だけ増えている。
こうした、矛盾があることで会社、経済は伸び悩んでいるのでは
ないでしょうか。
今後、私たちにできることとは？
給料が上がらない実態について何となく理解できたでしょうか？
正直、1人のチカラで日本の給料を底上げするのは不可能です。
そこは、今後の政治家に、政府の政策に期待するしかありません。
では、給料が30年以上上がっていない日本で私たちにできることはなんでしょう。
私個人が考える、私たちにできることを以下にまとめました。
- 成果主義の企業に就職、転職
- 副業で稼ぐ
- 知識、技術を身に着ける
順番にみてみましょう！！
成果主義の企業に就職、転職
終身雇用、年功序列が定着している一方で
徐々に日本の企業も変化が生まれています。
企業によっては成果主義を主体としている企業も
少なくありません。
「成果主義」とは仕事の成績や実力にしたがって、その人材へ成果に合わせた報酬を与える仕組みのことです。
有能な人材は成果を上げる分だけ給料も上がり
自分のスキルや経験に似合った給料を得ることが可能となります。
若年層から高給取りを目指すことができるわけです。
副業で稼ぐ
本業で稼ぐことが難しいのであれば、別で稼ぐ方法を考えるしかありません。
そこで考える方法の1つが副業です。
自分が事業主となれば、収益は青天井ですし、税金され納めていれば
自分の給料として自由にお金を得ることができます。
当然、稼ぐことは楽ではなく、副業として稼ぐ形になるまでは大変かもしれません。
しかし、何もせず待つよりも、行動して可能性を少しでも上げた方が給料は上がる気がしませんか？
少しでも可能性を上げていきましょう！！
知識・技術を身に着ける
成果主義の企業へ就職、転職をするにしても
副業を始めるにしても
知識・技術はどうしても必須となります。
特に成果主義の企業に行くのであれば
成果を出せない人材は給料を増やすことができず
せっかくのチャンスも無意味になってしまいます。
副業するにしても
知識や技術がなければ形にもできません。
自分という人材を成長させるためにも
その分野における知識・技術を身に着けていきましょう。